メンター制度とは
現代社会の日本企業では、かつて主流だった終身雇用や年功序列のシステムが時代と共に変化し、フラットな組織へと移りつつあります。
その変化の中で、若年層の教育という目的で「メンター制度」の導入が注目されています。
新入社員やまだまだ年次の浅い社員を、直属の上司や先輩、同じグループとは違う組織に所属している先輩社員からサポートを受ける制度をメンター制度と言います。
サポート内容は仕事の仕方からモチベーション等のメンタル面まで幅広く、ポイントは他組織の先輩であるということです。
同じ組織だと言いにくいことも話しやすくなり、メンタル面の支えとして大きな役割を担っています。
上司や先輩が縦関係であれば、同期は横関係、メンター制度の場合は異なる組織からのサポートになりますので「斜め上の関係」と表現されることもあります。
サポートする人は「メンター」、サポートされる人は「メンティ」と呼ばれます。
これはアメリカ企業が人材育成の一環としてコーチング同様発展させてきた制度と言われています。
メンター制度が注目される理由
今メンター制度が注目される理由は、若年層社員の会社への定着、戦力となる人材の育成をはじめ、人材育成の環境作り、企業の文化や風土の伝承等が考えられます。
従来、日本では終身雇用や年功序列が当然という考え方があり、先輩が後輩を教育することが普通に行われていましたが、最近では組織がフラット化し、結果主義といった環境変化が起こり、若い社員への教育体制が不十分な環境が指摘されています。
このメンター制度が注目を集めるようになったのはそのような背景がある為です。
メンター制度のメリット・デメリット
メンターとしてのメリットは、後輩の面倒を見る経験を経て、若手の思考や悩みを理解したり、自分の仕事にも進め方等に活かせることができます。
また、メンティの上司等、違う組織とのコネクションを作ることができるメリットがあります。
メンティとしてのメリットは、同じ組織の人には言いにくいことも、斜め上関係のメンターになら相談できますので、まだ経験の浅い若手のメンタル面で大きな安心感を得ることができます。
また、業務ではメンターと直接仕事をすることはありませんので、移動で部署が変わっても良い関係を築くことができます。
メンターとしてのデメリットは、仕事の負担が大きくなることです。
本来の業務時間外で後輩のサポートを行いますので、本業に支障が出る可能性があります。
事前に同僚等からきちんと理解を得ておくようにしましょう。
メンティのデメリットは特にありません。
ただし、こちらもメンター制度を利用することを直属の上司にきちんと理解を得ておくことが大切です。
